しかし、ネットに情報を掲載すれば簡単に集客力がアップするということだけではなく、逆に炎上して集客できなくなるリスクがあることも認識する必要があります。
今回は飲食店集客のデメリットの第二回として、インターネット集客のデメリットについて解説していきます。
インターネット集客のデメリット
飲食店の集客術としてインターネットを活用すれば、日本だけではなく世界中の人にアピールすることができますので、チラシなどアナログな集客方法よりも格段に高い集客力が期待できます。
しかし、ネット上には様々な情報が氾濫していますので、自社の情報を見つけてもらうためには、インターネットを活用するには知識、時間と労力が必要です。
そして、インターネットは人の目に簡単に触れることもあり、悪評も目立ちやすいのが、大きなデメリットと言えるでしょう。
利用するツールによってもデメリットが異なってきますので、各ツールの特徴をしっかりと把握しておきましょう。
グルメサイトに掲載の場合
飲食店の集客方法としてインターネットを利用する場合、最初にグルメサイトを考える人が多いようです。
確かにインターネットで飲食店を検索すると、上位に表示されるのは、ほとんどがグルメサイトで、集客力が高いことは間違いありません。
しかし、同じようなことを考える飲食店は多く、グルメサイトには数多くの店舗が登録しています。
数多くの店舗情報から、自社がいかに目に付きやすくなっているかが、特に重要なポイントとなります。
せっかくグルメサイトに登録していてもなかなか集客に結びつかない場合は、高額なプランに加入して、店舗情報を目立たせる対策も必要なため、お金を掛けずに集客することが難しくなります。
また、グルメサイトで上手く集客できたとしても、想定している客層ばかり増えるわけではありません。
店の雰囲気にそぐわない人が来店してしまい、客層が悪くなる可能性もあります。
なお、グルメサイトには利用者が口コミを投稿できるため、良い評判だけでなく悪評が立てられる可能性があることを、十分に認識しておく必要があります。
メールでクーポン配信
メールで飲食店のクーポンを配信すれば、少ないコストで集客できるように感じるかもしれません。
しかし、クーポンはリピーターの確保や、来店頻度を高めるために使うツールで、新規客を獲得するためのツールとしては効果的とは言えません。
そして、もっとも大きなデメリットは、顧客のメールアドレスの管理になり、個人情報を漏えいさせないために、情報管理を徹底しなければなりません。
メールでのクーポン配信は手軽にできるように思えますが、顧客データの管理には特に注意をする必要があるのです。
SNS集客は炎上に注意
飲食店の集客術として、今や多くのお店で活用されているのがSNSです。
SNSの拡散力を上手く利用することができれば、お金を掛けずに他の広告媒体よりも急速にお店の認知度を高めることが可能です。
しかし、SNSにはちょっとした失言で炎上することもありますので、何も考えずに気軽に情報を発信していると、SNSの拡散力がマイナスに働く可能性もあります。
その場の思い付きで情報を更新するのではなく、発信する前に問題がないかどうかをしっかりと確認するようにしてください。
LINEの場合
LINEは友達登録をしてもらえれば、好きなタイミングで情報を伝えることができるため、今や有名企業でも広く活用されている有効な集客術となっています。
LINEは利用者が多いのですが、デメリットも多く存在します。
LINEアカウントを開設しただけでは、お友達は増えませんので、LINEアカウントを開設したことを世間に周知しなければいけません。
また、あまり頻繁に通知が届くのが嫌な人には、簡単に通知をブロックされてしまう可能性があります。
そして、LINEのタイムラインは小まめにチェックする人が少ないので、タイムラインを活用した集客は効果が薄いことも覚えておきましょう。
さらに、通常のLINEのお友達登録と異なり、ビジネスアカウントで登録された顧客情報は、プロフィール用の写真すら確認することができませんので、顧客リストを取ることはできないなどのデメリットもあります。
お友達が増えてくると、無料のプランでは使えなくなってきますので、費用も発生してきます。
Twitterは文字数に制限がある
Twitterは拡散力のあるツールですが、文字数に140文字という制限があります。
少ない文字数で上手に情報をまとめる必要がありますので、あまり文章を書くのが得意ではない人にとっては活用するのが難しいと感じることもあるでしょう。
また、文字数が限られるということは、しっかりと意図したことを伝えられず、誤解が生じることも出てくる可能性があります。
店側が意図していない内容として受け取られると、最悪の場合は炎上してしまうことも考えらます。
Instagramの場合
文字ではなく、写真や短い動画でアピールできるインスタグラムは、新メニューの紹介や調理中の動画などを使えますので、他のツールとは違った切り口で情報を発信できます。
しかし、Instagramを好んで使うユーザーは10代～20代に集中しているため、お店のターゲットと年齢層が合わない場合はほとんど効果がありません。
Facebookの場合
Facebookは友達や親族などの自分にとって近しい人、過去に関係がありそうな人などが優先的に表示されるように作られています。
このことから、飲食店のFacebookページを知ってもらうためには、有料広告を使って長期的に認知してもらう必要があります。
一回あたりの広告料はそれほど高額ではないものの、ずっと有料広告を使い続けば、トータルコストは大きくなる可能性があります。
YouTubeは制作時間が掛かるわりに見てもらえない
YouTubeは今やテレビにとって代わるほど利用者が多い動画ツールですが、スマホで動画を撮影して、そのまま投稿すれば集客できるというわけではありません。
多くの人に見てもらうためには、魅力的な動画編集が欠かせませんし、撮影すること自体も時間が掛かります。
動画撮影や編集をすべて外注すれば、費用もそれなりに必要です。
さらに、動画を見てもらえなければ、結局は効果がありません。
YouTubeは簡単に視聴できる一方で、途中で見るのをやめてしまう人もとても多いです。
Googleマイビジネスへ投稿
Googleで地域と飲食店を検索すると、Googleマップと店舗の情報が表示される機能があり、無料で利用することが可能です。
しかし、集客するには情報を小まめに更新する、ホームページやSNSで合わせて情報を公開するなど、手間が掛かってきます。
また、Googleアカウントを持っている人であれば、誰でも口コミを入れられるため、気が付かないうちに悪い口コミを入れられてしまう可能性があります。
悪い口コミを放置してしまうと、集客には逆効果です。
まとめ
インターネットを使った飲食店の集客ツールは、スマホが普及していることから新規客の獲得に欠かせないものと言えます。
しかし、効果的な集客のためには、高額な費用が発生することもありますし、悪い口コミや炎上などのリスクも付きまといます。
上手に活用すればチラシなどのアナログ広告よりも集客力は高いのですが、発信する内容には慎重になってください。